コロナ禍の芸術を救え！ 日本のアーティストが連携：時事ドットコム

契約書がないために、仕事を失っても公的な給付金を受けるのが難しいケースがある。 ａｒｔ ｆｏｒ ａｌｌは報酬や契約条件の指針づくりを訴えてきた。